暗号資産のポリゴンは12月20日、クレジットカード大手の米Mastercard（マスターカード）と暗号資産アプリ「hi」との提携を発表した。NFTで表面をカスタマイズできるMastercard発行のデビットカードで、独自のNFTが無料で作成できるようになる。

カードはMastercardが利用できる世界中の9000万以上の場所で利用が可能で、決済には法定通貨のほか、法定通貨と値動きが連動するブロックチェーン上の通貨「ステーブルコイン」や暗号資産にも対応する。hiトークンのステーキング数によって、リワードが付与。1万hiトークン所有からの「Silver」クラス以上になると、好きな画像からポリゴンブロックチェーン上で作成したNFTで、カードの表面をカスタマイズできるようになる。

利用額に応じて最大10パーセントのキャッシュバックや、ストリーミング音楽配信サービス「Spotify」、動画配信サービス「Netflix」「Disney+」など100以上のデジタルサブスクリプション、5つ星ホテルでの特典などが用意されているとのこと。

NFTでカスタマイズできるデビットカードの提供は、Mastercardが9月に発表していた。Mastercardは2021年以降、暗号資産やNFTなどのデジタル資産関連の取り組みを拡大させており、同年9月に初のNFTを発行。また1月には大手暗号資産交換所の米コインベースと提携し、コインベースが21年10月に立ち上げを発表したNFTマーケットプレイス「CoinbaseNFT」での支払いに、クレジットカード決済の導入を目指すと公表していた。4月には社名やロゴ、「PRICELESS」のキャッチコピーなどを含むメタバース関連の商標15件を申請。6月には、Web3.0に決済ネットワークを導入し、複数のNFTマーケットプレイスでの決済に同社のクレジットカードやデビットカードが使用できるようになったと発表している。