DX推進の成果に「十分満足」とした大企業は1割未満に。成功の要因は「専門人材確保」や「体制の構築」か

株式会社GNUSは2023年2月1日、大企業におけるDXに関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年12月5日～7日で、売上規模100億円以上の企業に勤務し、DX推進業務に半年以上関わっている主任以上の役職者（役員・取締役含む）500名より回答を得た。これにより、自社のDXの成果における満足度や、DXを推進する上で重要となるものが明らかとなった。

「DXの取り組みの成果」への満足度は3割に満たず

経済産業省が主導して企業のDX化が推進されている今、大企業での取り組み状況やその満足度はどのようになっているのだろうか。はじめにGNUSは、自社について「DXの成果を測る段階にない」とした113名を除いた回答者に対し、「DXの取り組みの成果として最も近いもの」を尋ねた。その結果、「十分に満足」はわずか6％にとどまり、「やや満足」の21％と合わせても27％と、3割に満たなかった。

成果に満足している層は「具体的なプロダクト・サービスの具体化」を重要視

次に同社は、「DXに取り組む上で、プロダクト・サービスや顧客体験の具体化はどれほど重要だと考えるか」を尋ね、前設問の回答と照らし合わせた。すると、前設問で「十分に満足」とした回答者のうち、58％が「重要」と答えた。

同じく「重要」と答えた割合について、前設問で「やや満足」とした人では28％、「やや不足」は26％、「明らかに不足」は22％と、DXの成果を実感しきれていない層はいずれも3割以下となり、効果を実感できている層との意識差が示唆された。