部屋探しにおいて9割以上が「防災意識は必要」と回答。イタンジ調べ

セルフ内見ができる物件検索サービス「OHEYAGO」などを運営するイタンジ(東京都港区)は、一都三県在住の20歳〜39歳の男女1,135名を対象にした「部屋探しと防災意識の調査」を実施し、その結果を発表した。

画像=プレスリリースより

部屋探しの経験者に、部屋探しでの防災意識について尋ねた質問では、「とても必要だと思う」(39.5%)、「多少必要だと思う」(50.9%)と、9割以上の90.4%が「部屋探しに防災意識は必要」と考えていることがわかった。

また、ハザードマップを知っているかを聞いたところ、「知っており、見たことがある」(61.7)%と、6割以上がハザードマップを知っており、かつ見たことがあるという結果だった。

画像=プレスリリースより

では具体的に、部屋探しにおける防災の観点で最も気にする部分を聞くと、「ハザードマップ」(19.7%)が最も高く、「築年数」(12.3%)、「耐震構造/免震構造/制震構造」(12.2%)、「建物構造(RC造、SRC造、木造など」(11.3%)と続いた。

部屋探しにおける防災意識として、まずはハザードマップでその地域で起こりうる災害を確認するケースや、建物の築年数や構造で住まいの安全を意識する人が多いようだ。