老後資金の基本となる年金。しかし年金にはさまざまな種類があり、その人の働き方や所属などによって、どんな年金をいつからいくら受け取れるかが変わってきます。複雑な制度を理解した上で、なるべく有利な条件で年金を受け取れるように解説します。（ファイナンシャルプランナー 頼藤太希・高山一恵）
＊本記事は、頼藤太希・高山一恵『1日1分読むだけで身につく老後のお金大全100』（自由国民社）を再編集したものです。
年金にはどんな種類がある？
「公的年金」「企業年金」「私的年金」
国民年金は、20歳から60歳までのすべての人が加入する年金です。20～60歳までの40年間にわたって、国民年金保険料を支払えば満額もらえます。
厚生年金は、会社員や公務員が勤務先を通じて加入する年金です。毎月の給料から国民年金・厚生年金の保険料を天引きで支払います。そうすることで、老後には国民年金と厚生年金の両方をもらえます。なお、国民年金から老後にもらえる年金を老齢基礎年金、厚生年金から老後にもらえる年金を老齢厚生年金といいます。
会社が社員のために年金を用意してくれる企業年金には、確定給付企業年金（DB）、厚生年金基金、企業型確定拠出年金（DC）などの制度があります。会社によって、どの企業年金があるかは異なります。
また、自分で公的年金の上乗せを作る私的年金には、iDeCo（個人型確定拠出年金）や国民年金基金などがあります。
国民年金では、働き方などによって加入者を3種類に分けています。この種類によって、どの年金に加入できるかが異なります。
【10秒チェック！】公的年金の平均額は、会社員・公務員が月14万円、国民年金しかない自営業や専業主婦（夫）は月5万円台です。
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いざというときの保険の役割
「障害年金」「遺族年金」
障害年金は病気やケガなどで障害が残ったときに、障害の程度に応じてもらえる年金です。国民年金からもらえる障害基礎年金と、厚生年金から受け取れる障害厚生年金があります。障害年金を受け取るには、（1）初診日に国民年金や厚生年金の被保険者であること、（2）障害認定日に「障害認定基準」を満たしていること、（3）初診日がある月の前々月までの年金加入期間において、3分の2以上の期間の保険料を納めている（免除されている）ことが必要。もらえる金額は障害の程度（等級）により変わります。
遺族年金は、国民年金や厚生年金に加入していた人が亡くなった場合に、遺族がもらえる年金です。国民年金から受け取れる遺族基礎年金と、厚生年金から受け取れる遺族厚生年金があります。
障害年金や遺族年金は、もらえる条件を満たしていれば65歳未満であってももらうことができます。なお、障害年金や遺族年金は老齢年金と違って非課税で受け取れます。
【10秒チェック！】年金といえば老齢年金のイメージが強いかもしれませんが、障害を負ったときや家族が亡くなったときの保障も備えています。いざというときの保険の役割を果たします。
