「もし明日、患者さんが1人も来なかったら?」

そんな不安を感じたことはないでしょうか?

歯科医院とは患者さんが来院することでようやく成り立つビジネスであり、さらに患者さんにとっても歯科を受診する際は、多くの場合ネガティブな感情や思考を伴っています。

つまり、患者さんは苦痛を我慢しながら受診し、できることなら「歯医者には行きたくない」と考えているということになります。

このような状況で歯科医院の経営を成功させるには、どのようにすれば良いのでしょうか? 

現代は子どもの虫歯本数や虫歯になる人も減り続けているうえに、予防目的で歯科医院に訪れる人は少ない状況です。さらに、そこに追い打ちをかけるように新型コロナウイルスの流行によって、来院する患者さんも減少しています。

そこで本記事では、歯科医院の経営において重要なことや、歯科業界を取り巻く環境の変化などを解説していきます。

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歯科医院の経営は変化する環境を把握することが重要

現在、ビジネス環境は激しく変化しており、その変化するスピードも速く先を見通せない「VUCAの時代」と呼ばれるようになっています。もちろん、歯科医院を取り巻く環境も変化しており、その変化に対応できなければ歯科医院の経営が傾くことになるでしょう。

しかし実際に、歯科業界の変化を把握できていない従業員の方も多く、正しい危機意識を持つことができていない方も少なくありません。仮に経営者である院長先生が危機感を持っていたとしても、実際に働いている人たちが適切な危機意識を持てないと、成長意識が損なわれてしまい、勉強や技術練習が不十分になる可能性があります。

したがって、昨今の歯科医院を取り巻く環境がどのように変化しているのかを院長先生が把握し、そういった危機感を適切にスタッフさんと共有することで、働く人たちの意識を変えることが重要です。

歯科医院に来る理由

第一に、患者さんが歯科医院に来る理由の割合を整理しましょう。

1年間で歯科を受診したことがある人のうち、受診理由としては最も多いのが「虫歯の治療」がおよそ60%で、「検診・指導(定期的なものを含む)」がおよそ6%、そして「歯周病の治療」がおよそ8%です。

つまり、半数以上の方が治療目的で来ており、予防目的で来ている患者さんは10%もいないということになります。また、およそ40%の人が繰り返し治療のために来院している可能性が高いのです。

対して、アメリカでは受診理由として最も多いのが「歯科検診」であるため、日本とアメリカでは歯科医院への来院理由に大きな違いが見られます。

歯科医師数の増加

厚生労働省による「医師・歯科医師・薬剤師統計」をみてみると、2018年では人口10万人に対する歯科医師数は約83人です。2016年に行われた調査時と比較して0.6人増えていることがわかっています。

そして、この増加傾向は過去10年以上において続いており、対人口比の歯科医師数は毎年増え続けているのです。

歯科医師数は年々増えているのに対して、日本の人口は2008年を境に減り続けていることを考えると、経営に悩む歯科医院が出てくるのも、ある意味では当然といえば当然の結果でしょう。

(参考:医師・歯科医師・薬剤師統計丨厚生労働省

子供の虫歯が減ってきている

現在、子どもの虫歯が大幅に減ってきていることをご存知でしょうか?

文部科学省の「和元年度学校保健統計調査速報」によると、1989年では12歳児1人当たりおよそ5本もあった齲蝕本数が、2010年になると1.37本に減っています。そして、2016年には0.83本に、2019年には0.70本にまで激減しているのです。

これは、歯科医療技術が発展したことや、国民の歯に対する意識の高まりが要因と考えられます。

年代別にまとめると下記のようになります。

1989年 1993年 1999年 2005年 2010年 2016年 2017年 2019年
4.9本 3.6本 2.4本 1.7本 1.37本 0.83本 0.82本 0.70本

(参考:和元年度学校保健統計調査速報丨文部科学省

虫歯になる人も減少している

減っているのは虫歯の本数だけではありません。

先程の調査によると、虫歯のある小学生の割合は1979年におよそ95%でピークでしたが、その後は年々減り続けていき、2019年にはおよそ30%にまで減っており、ピーク以降では過去最低を記録しています。

これは小学校に限ったことではなく、幼稚園や中学校、高校などすべての学校段階において過去最低の記録となっています。また、未処置歯がある児童・生徒の割合もすべての学校段階において、調査が始まった1948年以降、最も低くなっているのです。

8020運動の効果が表れてきた

1989年に開始された8020(ハチマル・ニイマル)運動から、30年以上が経ちました。この運動は「80歳で20本の健康な歯を保つこと」を目標にした歯の健康づくり運動で、開始された当初は、これを達成できていた人は10%にも達していませんでした。

しかし、2010年には80歳で20本以上の歯が残っている人の割合が38.3%に、そして2016年には50%に増加。当時は8020運動は夢物語とされてきましたが、その目標が実現する日も近いかもしれません。

もちろんこれは国民の意識と歯科医院での適切な治療もあってこその結果ですが、これがより進んでいくことで、歯科医院を必要とする患者さんが減少していくこととなるでしょう。

(参考:歯科疾患実態調査丨厚生労働省

新型コロナウイルスによる歯科医院経営への影響

近年において環境の変化のなかで最も大きな変化と言えば、やはり新型コロナウイルスの流行ではないでしょうか。

新型コロナウイルスによって、多くの歯科医院で収入が減っています。ある歯科医院では、保険診療収入で2020年4月は前期に比べて85%、5月では88%となったようです。

また、日本歯科医師会による「新型コロナ対応下での歯科医業経営状況等アンケート調査報告書」では、2020年4月において外来患者数は前年同期と比べて「大幅に減った」「やや減った」が合計で90%以上にものぼっています。

さらに、同調査では予約日の調整や予約診療のキャンセルが「大幅に増えた」が23.9%、「やや増えた」が30.8%で、あわせて50%以上が「増えた」と答えました。

(参考:新型コロナ対応下での歯科医業経営状況等アンケート調査報告書丨日本歯科医師会

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環境の変化に対して歯科医院をどう経営していくべきか?

上記で見てきたように、歯科医院を取り巻く環境は大きく変化しつつあります。

また、歯科医院に来院する理由の60%が虫歯治療という現状において、子どもの虫歯本数の数、そして虫歯になる人自体の数も減り続けていることを考えると、この先5年後、10年後はどんどん先細りになっていく可能性が高いと言えます。

さらに、増え続ける歯科医師数に対し人口は減り続けるため、競争はさらに熾烈なものになっていくでしょう。

このような状況で1つ言えることは、ただ変化を眺めるのではなく、変化に適切に対応し続けていかなければ、今後の安定した歯科医院の経営は困難だということです。

戦略的な経営が求められる

現在、日本における歯科医院へのイメージは「虫歯を治すところ」や「歯を抜くところ」といったものですが、このままでは他の歯科医院との差別化ができずにコモディティ化してしまいます。

コモディティ化してしまうと自身の歯科医院が患者に選ばれなくなり、患者を集めることができなくなる可能性が高くなるでしょう。したがって、現在の歯科医院に求められるのは、戦略的な思考に基づいた経営です。

これからの歯科医院には下記の3つの観点から、戦略的な経営をすることが重要となるでしょう。

  • 理想的な歯科医院をイメージする
  • 現在と理想のイメージとの差を埋める
  • 目標を事業計画書に落とし込む

ただ訪れた患者さんの抱えている疾患を治療するだけではなく、どういったサービスを提供する歯科医院であるべきかを考え、それを実践すべく計画に落とし込みましょう。

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