
人種や性別を理由にキャリアアップを阻害されてしまう「見えない障壁」のことを、ガラスの天井と言います。
日本は女性管理職が非常に少なく、分厚いガラスの天井があることで知られていますが、実は女性のキャリアアップや昇進が阻まれてしまうケースは日本のみならず、国外でも発生しています。
本記事では、ガラスの天井の意味や起きてしまう原因に加え、解決策などを解説していきます。
ガラスの天井とは
ガラスの天井とは、性別などを理由に管理職への昇進や出世が阻まれてしまう状態を指します。
直接的に言われることはなくても、「男だから」「女だから」という理由から、仕事で成果を出していても昇進が叶わない事例は少なくありません。
男女共同参画局が厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より作成したグラフを見ると、女性の管理職の割合が年々高まっているとはいえ、依然として男女平等とは言い難い水準です。

現代は女性の社会進出が当たり前となっていますが、「ガラスの天井」の存在、そしてそれを働く女性が感じるということは、女性の能力開発を妨げることになり、結果的に企業利益の逸失に繋がります。
そのため、職場環境の改善や優秀な人材確保を図る上では、ガラスの天井を解消することが重要なのです。
壊れた梯子との違い
ガラスの天井と似ている言葉に「壊れた梯子」がありますが、これも女性の社会進出を阻む概念を比喩する言葉です。
壊れた梯子は、米国コンサルタント会社が女性の役員比率が低い理由を調査した際に生まれた言葉で、「女性が昇進に向かって上る梯子は最初から壊れている」という指摘がされました。
ガラスの天井は、入社後に仕事で成果を出しても昇進や出世ができない障壁を意味しますが、壊れた梯子は「本人の能力に関係なく、梯子が壊れている以上は最初から出世は期待できない」という意味が込められています。
ガラスの天井指数(GCI)とは
男女の平等具合を指数化したものが「ガラスの天井指数」です。
これは、OECD加盟29カ国において、女性の労働参加率や男女の賃金差、高等教育を受けた男女の数字などをはじめ、下記の要素を勘案して算出しています。
- 高等教育
- 賃金格差
- 国会議員
- 役員
- 管理職
- GMAT(経営大学院)受験者数
- 労働参画率
- 育児費用
- 女性の育児休暇
- 男性の育児休暇
ガラスの天井指数が低いほど男女の不平等感が高く、女性差別が激しいことを意味しており、指数が高いほど男女が平等であることを意味します。
ちなみに、ガラスの天井指数2020の結果を見ると、日本はワースト2位という残念な結果に終わりました。
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日本におけるガラスの天井の状況
日本では、女性管理職や女性の国会議員が少ないなど、ガラスの天井を感じる場面が多いのが実情です。
もう少し詳しく見ていきましょう。
ジェンダーギャップ指数
世界経済フォーラムは、各国の男女格差や不平等の度合いを測るための指標として「ジェンダーギャップ指数」を毎年公表しています。
指数は経済・政治・教育・健康の4分野をスコア化して算出されており、「0」が完全な不平等な状態、「1」が完全な平等を意味しています。
気になる日本のジェンダーギャップ指数ですが、2021年の日本の総合スコアは「0.656」でした。
数値だけ見ると「0.5を上回っているから、やや平等なのかな?」と思いがちですが、残念ながら順位は156カ国中120位という残念な結果でした。(引用元:世界経済フォーラム|「The Global Gender Gap Report 2021」)
また、主要7カ国の中では最下位なので、先進国の中でも日本の男女格差は大きいことが分かります。
女性管理職の割合
一般企業においても、日本は女性管理職がかなり少ないのが現実です。
ジェンダーギャップ指数の調査によると、日本の女性管理職の割合は14.7%でした。欧米各国の女性管理職の割合は軒並み30%を超えていることから、日本の女性管理職割合はかなり低いと言えるでしょう。
また、他にもスコアリングの理由として
- パートタイムの職に就いている女性の割合は男性のほぼ2倍である
- 女性の平均所得は男性より43.7%低い
上記の理由から、日本は経済分野におけるジェンダーギャップについて課題があると判断できます。
女性閣僚の割合
先述したジェンダーギャップ指数では、日本の政治分野のスコアは0.061と前年からは改善したものの、相変わらず低い水準にあります。
日本の政治分野のスコアが低い理由としては、下記の理由が挙げられます。
- 国会議員の女性割合は9.9%
- 大臣の女性割合は10%
- 過去に女性の内閣総理大臣がいない
近年、女性の国会議員や女性の閣僚は増えているものの、欧米諸国と比較するとかなり低いです。
フランスの女性閣僚の割合は52.9%、カナダが50%、ドイツが40%となっているので、日本の女性閣僚割合の低さが分かるでしょう。