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2021/06/07

オンラインサロンのメリット・デメリットは?運営側・入会側どちらの視点も解説

コロナ禍で外出する機会が減っている昨今、「オンライン飲み会」や「オンライン面接」、「オンライン学習」など、WEB上で行う○○がニューノーマルになってきています。

そんな中、対面でコミュニケーションを取る機会が減ったことから、人と人との繋がりを求めて「オンラインサロン」を立ち上げる人、あるいは入会する人が増えているのです。

本記事では、オンラインサロンを立ち上げるメリット・デメリット、入会するメリット・デメリットを解説します。

オンラインサロンを立ち上げるメリット

オンラインサロンとは、インターネット上で運営される会員制のクローズドコミュニティです。

まずはオンラインサロンの運営者側のメリットを紹介します。

安定した収益を見込める

FacebookやLINEなど無料のツールをうまく使えば初期費用0でも立ち上げられるオンラインサロン。

一般的に、オンラインサロンへの入会は有料で、その会費が運営側の収益です。

自分の作った商品やコンテンツの販売やコンサルティングをする場合は、一度きりの収入で終わり、売るものがなくなれば収入が途絶える売り切り型のビジネスとなります。

一方オンラインサロンの運営は、決済サービスの利用手数料や既存のオンラインサロンプラットフォームの利用手数料がかかることはあるものの、サブスクリプション型の安定的なビジネスとして収益を見込めるでしょう。

収益はオンラインサロンの規模(会員数)によって変わってきます。

積極的な発信で参加者を増やし、コミュニティを盛り上げることで退会率を減らせば、毎月まとまった収益が得られます。

もちろん会費に見合う継続的なコンテンツの提供が必要ですし、サロンによっては維持費・運営費がかかる点にはご留意ください。

また、オンラインサロンでのつながりから次のような収益につなげられる可能性もあります。

  • サロンとは別のセミナーや勉強会を開いた際の参加費
  • サロンを通じて得た人脈を生かしたビジネスでの収益
  • サロンメンバーへの商品販売の売り上げ

自分を中心としたコミュニティを作れる

オンラインサロンはクローズドなコミュニティであることから、参加している人同士の関係性が強いです。

運営者であれば自分を中心としたネットワークを形成できます。

コンテンツを発信する中で共感をうみ、ファンや仲間を獲得できれば、新たなビジネス展開やプロジェクトの立ち上げもしやすくなるでしょう。

また、アウトプットして会員からの反応や別視点の意見を得ることで、自分自身の知識や見識も深まり成長に繋げることも可能です。

炎上や批判を気にせず発信できる

コンテンツの発信自体はSNSなどでも行えます。

しかしオープンな環境は不特定多数の人が無料で利用できるため、幅広い層へ届けることが可能なぶん、炎上や批判、意図せぬマイナスの拡散をされるケースも。

受け取られ方のコントロールや予測が難しいことから、コンプライアンスへの配慮をしすぎるあまり他にない切り口やオリジナリティのある内容を発信しづらくなります。

一方、オンラインサロンは基本的にお金を払って入会したユーザーしかいないクローズドなコミュニティ。

同じ目的やテーマのもと、「対価を払ってでもここでしか得られない有益な情報を得たい」というポジティブな考えの会員が集まっています。

そのため暴言や荒らし行為などのトラブルが起きる心配が少なく、安心して情報発信や意見交換を行うことが可能です。

エリアに限定されず多くの人に情報発信できる

オンラインサロンは、情報発信やコンサルティングなどをWEB上で行うコミュニティ。

オフラインでこれらを行う場合は、場所を用意するコストや手間がかかります。

また、対面であるがゆえに人数や参加者の居住地などに制限が出てくることも。

オンラインサロンだとコストや手間を削減でき、また制限なく多くの参加者にコンテンツを提供することができます。

オンラインサロンを立ち上げるデメリット

オンラインサロンの運営をするにあたって、デメリットも存在します。

コンテンツを常に更新し続ける必要がある

オンラインサロンの会員は、支払う利用料に見合うコンテンツの提供を運営側に期待しています。

継続的なコンテンツ更新や会員の満足度を向上させるイベントの開催によって、会員を維持・増加させなければなりません。

せっかく集めた会員に退会されてしまわないように、また規模を拡大させていくために、魅力的なコンテンツを発信していく労力や費用が当然かかります。

「自分だけが知っていること」や「自分にしかできないこと」をオンラインサロン立ち上げ前に考え、提供できる利益を利用者に提示しましょう。

既存のプラットフォームを利用する場合は審査や手数料が必要

オンラインサロンの開設は、FacebookやLINEなど無料のツールを使う以外にも、DMMオンラインサロンやCAMPFIREコミュニティなどのオンラインサロンプラットフォームを利用する方法があります。

これらの既存プラットフォームを利用する場合、サロン開設時に審査が必要となるケースも。

誰でもすぐにオンラインサロンの運営者になれるわけではなく、利用申請を行い、審査に通らなければなりません。

また、プラットフォームによって金額は異なりますが、収益に対し10〜20%ほどの手数料がかかります。

【関連記事】オンラインサロンの始め方・やり方とは?2つの作り方と手順をわかりやすく解説!

開設したものの人を集められないことがある

知名度がマネタイズに直結するオンラインサロン。

せっかくオンラインサロンを開設しても、人を集めるのに苦戦するケースが多いです。

有名人・著名人、インフルエンサーや有名ブロガーといったもともとファンのいる人は別ですが、知名度のない個人がイチから立ち上げる場合、地道な情報発信と実績の積み重ねによって少しずつファンを増やしていく必要があります。

多くの会員を集めるために、魅力的なコンテンツをアップし続けるのはもちろん、SNSを活用するなどして外部への発信を行いましょう。

また「オンラインサロンで儲けたい!」と考えすぎてしまうと金額設定が高くなり、そのぶん入会を検討するユーザーが減ってしまいます。

また提供するコンテンツの質に対して高すぎる金額設定を行えば、会員から信頼を得られず失敗してしまうケースもあります。

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